CONCEPT

もしもの時のために、今、できること。

今後、30年以内に70％の確率で起きるとされるマグニチュード7クラスの首都直下地震。
被害想定では、およそ半数の世帯で停電が発生するとされています。

停電から電気が復旧すると、スイッチがONになったままの電気器具や損傷した電気コードに通電し、火災が発生し、甚大な被害をもたらすことが予想されます。阪神淡路大震災や東日本大震災においても発生した火災の過半数は、電気が原因でした。

近年、国をあげての取り組みが始まり、住宅密集地域では、政府が地域ぐるみで感震ブレーカーを取付けることを推奨しています。
日東工業は、ご家庭から商業施設、工場など、あるゆる場所での感震ブレーカーの普及を目指し、安全な暮らしと街を未来へ繋ぐ製品開発に取り組んでいます。